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プラス

小規模から大規模物件までさまざまな収益不動産を扱う

自社調達で高利回り。1億以内の収益物件を多数用意

 建築費の高騰で、新築賃貸マンションの主流である4階建て低層物件の販売価格は現在、2億~3億円に上がっている。一昔前は1億円程度で購入できた。

 「1億円以内の物件を探している投資家は多い。当社では1000万円から幅広い収益物件の紹介が可能です」と話すのは、収益不動産の企画、管理、売買仲介を手がける「プラス」の大屋勝次社長。

 土地や物件の仕入れは、仲介会社を通さないのが〝プラス流〟。3人の専門スタッフが土地や建物の所有者を調べて売却の交渉を行う。大屋社長は「事業用地や収益物件の多くは、さまざまな不動産会社が関与しており、各社の取り分が上乗せされて販売されています。自社で調達すれば無駄な経費を削減できるため、新築も中古も高利回りを実現します」と話す。

 一方、管理会社として既存物件の収益アップも提案。自社保有の民泊物件で得たノウハウを生かし、民泊を取り入れて利回りを高めるケースもある。

「一般的に地下鉄沿線に比べてJR沿線は不人気ですが、外国人観光客には好立地の場合もあります。いかに物件にお金を生み出させるか、プロとしてアドバイスします」と大屋社長。 

自社保有する一室。民泊物件として運用中